新潟大学とドイツ航空宇宙センターが科学協力の覚書を締結

次世代ソーラー燃料エネルギーの実用化に向けた研究を本格化

「次世代ソーラー燃料エネルギーの実用化に向けた研究」で連携していく

１日、新潟大学において同大学とドイツ航空宇宙センター（ＤＬＳ）との間で科学協力の覚書締結式が行われた。新潟大学では同大学の児玉竜也教授（応用化学）のチームが２００３年以来、ドイツ航空宇宙センターとの間で共同研究を続けており、このたび、「次世代ソーラー燃料エネルギーの実用化に向けた研究」を本格化するにあたり協力の覚書を締結したもの。締結式には新潟大学側から高橋姿学長以下４名、ドイツ航空宇宙センター側からはエネルギー・輸送分野の責任者であるカーステン・レマー担当理事以下８名、立ち合い人として涌井顕一出光興産（株）先進技術研究所室長ほか１名が出席した。

挨拶の中で高橋学長は「自然エネルギーを利用し水素製造を行うアプローチは世界中で取り組まれているが、児玉教授チームの太陽集熱システムの技術力と功績は国内でトップレベルにある。また、ドイツ航空宇宙センターはこの分野において世界一の技術力を持つ研究所で、共同研究により世界を牽引する成果を上げるもの期待している」と述べていた。

ドイツ航空宇宙センターはドイツ国内に２０の研究所を有し、職員１万人を抱える研究機関。特に航空、宇宙、エネルギーといった分野で、世界トップクラスの技術力を持っている。この分野でドイツ航空宇宙センターが日本の大学と提携するのは新潟大学が初めて。

締結式後、児玉教授は「現在、オーストラリアにおいて２０２１年までの工期で太陽集熱システム設備が建設されている。太陽集熱システムはソーラー発電に対してスケールメリットの面でコスト的に優位性がある。（液化した）水素の形での輸送も可能なことから大いに将来性がある」と本紙の取材に答えていた。