新潟県が２０２３年度開院予定の県央基幹病院のミッションや準備体制などを説明

YouTubeライブ配信の様子

新潟県は２９日、２０２３年度に開院を予定している県央基幹病院のミッションや準備体制などについて説明する記者会見と、YouTubeライブ配信を実施した。

新潟県福祉保健部参与で、新潟県立燕労災病院の遠藤直人院長が県央基幹病院のミッションと県央地域の医療提供体制について話したほか、新潟県の松本晴樹福祉保健部長が同病院の準備の進捗を紹介した。

会見にオンラインで参加する新潟県立燕労災病院の遠藤直人院長（写真左）と新潟県の松本晴樹福祉保健部長（写真右）

松本部長はまず、「プレER救急体制の確保に向けた取り組みについては、新病院の開院まで２年半あるが、現段階で核となる４人の医師を確保している。燕労災病院の核となる医師とともに、教育研修体制を作っている」と説明。

また、新型コロナウイルスなどの感染症に特化した整備も行っているという。具体的には、救急室からすぐにCTなどを撮れるほか、たくさんの患者を同時に診ることができるようにし、加えて、新型コロナウイルスの患者がいても周りに感染しないように空気が漏れない設備も備える。

県は燕・三条地区で地域医療をしながら、オンラインで海外の一流大学で学べる仕組みも構築しており、松本部長は「研修医について、これまで燕・三条地区は２０年間、ほとんど若い医師が来なかったが、できれば来年４月１日からでも来てもらえるよう県も協力している。ゆくゆくは、毎年１０人から２０人の研修医が来てもらい、若い医師たちで県央地区を盛り上げてもらいたい」と話した。

県央基幹病院　外観イメージ

（文・梅川康輝）