新潟経済社会リサーチセンターがＶＲに関する調査レポート

県内企業の活用事例も紹介

写真はイメージです

実際に存在しない空間（映像）を作り出すとともに、音や振動などで五感を刺激して、あたかも現実の空間にいるような疑似体験をさせる「仮想現実（ＶＲ、バーチャルリアリティー）」――。一般社団法人新潟経済社会リサーチセンターは、このＶＲに関する調査レポート「ＶＲの現状と普及に向けた課題」をまとめた。ＶＲはゲーム業界やエンタメ業界に加え、不動産、観光、医療、教育、建設など様々な業界で活用が進み始めていることから、レポートでは、県内外におけるＶＲの活用状況を整理するとともに、活用事例を踏まえての課題をまとめている。

リポートによると、国内では、建設業で重機の操作体験や遠隔操作などを行っている企業、小売業でＶＲを活用した売り場づくりに取り組んでいる企業などがある。また、県内でＶＲをいち早く活用している企業として、株式会社リビングギャラリー（新潟市、物件のバーチャル内覧などに活用）、株式会社ニイガタマシンテクノ（新潟市、製品のバーチャル体験などに活用）がある。ただ、全国と比べると、県内では活用企業の業種や活用範囲は一部にとどまっているという。

一方、普及に向けた課題として、手軽に導入できるヘッドマウントディスプレイ（ＨＭＤ）の普及、ＶＲ制作会社と活用に意欲のある企業とのマッチング環境の整備の必要性などを挙げている。

このほか、市場規模などを紹介している。なお調査レポートは、同センターの機関誌「センター月報２０１８年１０月号」に掲載している。