【インタビュー（前編）】駐日ロシア大使 M•Y•ガルージン氏「歴史的な背景、政治的な背景を知らなければ本当に何が起きているのか分からない」

ロシアとウクライナの軍事衝突が長期化する様相を呈している。しかし、軍事衝突以来、多くのメディアでは、「ウクライナ＝正義、ロシア＝悪」の観点からの報道が多いように見える。そこで、にいがた経済新聞では、なぜロシアはウクライナで軍事作戦を始めたのか、いまの日露関係をどう見ているのかなどについて聞こうと、駐日ロシア大使  M•Y•ガルージン氏にインタビューを行った。（聞き手・石井ターニャ）

（問）

先日、国際経済フォーラムがロシアで開催され、１２７か国が参加した。参加しなかったのは、非友好国と言われる１４か国。プーチン大統領は、旧世界秩序の終焉と新世界秩序についても述べられた。非友好国と言われる日本とも非常に悪い関係だが、こうしたことを踏まえて、まず、ウクライナへの軍事作戦についてここまでの流れを確認したいと思う。

答は以下の通り。

これまでのアメリカとNATOについて

まず、いまの国際情勢の動き、国際関係の趨勢、ウクライナにおけるロシアの特別軍事作戦の原因・背景を正しく認識してもらうために、軍事作戦開始前の歴史の時期を振り返って見たほうが良いと思う。その観点から私の発言を始めたいと思う。

いま米欧日の政府がロシアをどういう形で批判されているかというと、それは国際関係の根幹を揺るがしているとか、力による現状変更の試み、そういう風に言われている。

歴史を振り返ってみましょう。実際に誰がいままで何回も国際法に違反して力による現状変更を行ったのか、誰が国連の憲章に基づく戦後国際秩序を揺るがしたのか、ということをます想起しなければならない。つまりロシアによる特別軍事作戦を議論する前にそっちの方を改めて思い出したが良いと思う。アメリカを始めとする西側諸国、我々が言う集団的な西側陣営、西側集団は、すでに何回も主権国家に対し不法に軍事侵略、武力行使を行った。

一番最近の例はユーゴスラビアに対するアメリカをはじめとするNATOの侵略。その際、ご存知のように民間施設を壊したり、民間人を殺害したり、欧州における情勢を大きく不安定化させた。結局、旧ユーゴスラビアからセルビアの一部であるコソボという地方を分離させて、国連安保理の決議に違反して、コソボの独立を宣言した。その侵略に際に子供を含めて民間人２，０００人以上が殺害された。また、その際、アメリカとNATO側は、例えば劣化ウランを使ったりとか、クラスター爆弾を使ったりとか、国際的に禁止されている武器を使ってしまった。それこそ力による現状変更、国際関係の根幹を揺るがす行為となってしまった。

さらに、イラク。フセイン政権には大量破壊兵器があるという、まったく架空の口実を理由にして、アメリカをはじめとするNATOが侵略をしてしまった。侵略の結果として、１０万人前後の民間人が亡くなったし、NATOの空爆などによってイラクの多くの街が破壊された。イラクが事実上国家として存在しなくなった。

イラク国家が消えてしまった地域の空白を何が埋めたかというと、国際テロ、ISIS。（ISISによる）力による現状変更、中東地域をはじめとする地球的な安定や国際関係の根幹を揺るがす侵略（が続き）、そしてその侵略の後遺症を国際社会がいまでも感じている。いまでも中東におけるテロとの戦いが続いている。

結局、サダム・フセインのもとになんら大量兵器はなかったということが明るみになり、アメリカのブッシュ大統領（当時）とイギリスのブレア首相（当時）は、間接的、直接的にそれを認めた。ブレア氏は謝罪までしている。

さらにリビアでは同じく国連の決議に違反した形で、リビアの空爆をNATO側が行ない、結局リビアが国家としてなくなり、いまでも統一国家として、国際社会の中で本格的な主体としては存在していない。国内の混乱が続いていて、事実上内戦の状態に落とし入れられている。またリビアと周辺諸国にテロ、特にISISが暗躍している。

難民の問題、イラクの場合もそうだし、リビアの場合もそうだが、ヨーロッパに難民の流れ（流入）が極めて強くなりヨーロッパ内で大きな問題を引き起こしている。

そして上述の３つの、シリアもあるが、依然としてアメリカの軍隊がシリアの一部を占拠しているのは事実。シリアの合法的な政府、国連の許可なしでシリア内にアメリカ軍が駐留していて、国際テロ組織をかばっているという情報もある。国際テロ組織がアサド政権、合法的な政権に対して戦いを続けるために援助しているのではないかという情報もある。つまり、上述の３、４つの侵略はいずれも架空の口実を理由にして、嘘の口実を理由にして行われ、数十万人の人の命を奪い、たくさんの破壊をもたらし、国際関係を大きく不安定化させた。明らかに国際法に違反する無責任な行動。

しかし今度は無責任な行動を行って無責任な行動を支援、支持した国が、今度はロシアに対し批判を言っている。ロシアに対し責任ある行動を求める資格がない。資格もないし道徳的な権利もない。

アメリカ、NATO、その侵略的な行動を事実上支援した日本が、過去に悪いことをやってしまったので、ロシアも悪いことをやっていいと言うつもりは決してない。言いたくもない。言うつもりも必要もない。なぜかというと上述の４つの侵略が全く不当で、全く国際法上の根拠のない違反的な行動であったのに対し、ロシアがウクライナでやっている特別軍事作戦は国際法にも合致しているし、実際の大変重い理由がある。それを説明したいと思う。

軍事作戦を行う理由について

ロシアの行動について詳しく申し上げたいと思う。結論からいえば、ロシアの行動は国連憲章に明記されている自衛権の行使にあたる。つまりロシアが国連憲章上持っている自衛権を今行使、利用している。なぜ自衛権を利用せざるを得ない状況になったかということを説明したいと思う。

まず、ご存知のように、旧ソ連が解体された１９９１年、２０世紀の８０年代末、９０年代初め頃は、旧ソ連の指導部や、新しく主権国家として誕生したロシア連邦の指導部に対し、NATO側、欧米諸国の首脳は一度ならず、「NATOは東方拡大しない」ということを約束した。もちろん、それは口頭の約束で、活字になっている法的な拘束力を持つ条約に明記されていないが、やはり西側諸国の最高首脳の約束としては大きいと思う。紳士的な合意があるということを我々としては受け止めた。

しかし、その後の展開が、（これまでに）示したように、西側の方には紳士も淑女もいない。つまり１９９１年以来、NATOは５回拡大措置をとってきた。旧社会主義体制の国、旧ソ連の一部を（NATOに）加盟させて東方に拡大し続けて、ロシアの国境に直接隣接することになった。

先に私はNATOがいかに危険で侵略的で無責任な組織であるかということを明確に示したと思う。つまり全世界を揺るがした侵略を２１世紀に犯したのはまさしくアメリカをはじめとするNATO。そうしたNATOが我々の目前にあるというのは、我々にとって直接的な脅威。しかもアメリカとNATO諸国は、ロシアの軍事作戦のずいぶん前に綱領的な文章の中でロシアを脅威として、敵として位置付けているのは周知の事実。そうした危険な組織がロシアの目前にあるということはロシアの安全保障上の大きな脅威。

もう一つはウクライナのこと。侵略的なNATOは、今度はウクライナをメンバーとして入れて、ウクライナに大量の殺傷力の強い武器を輸出して、反ロ国家としてウクライナを育てた。特にそのプロセスが活発化してきたのは２０１４年２月、キエフ（日本語表記はキーウ、ウクライナの首都）における武力クーデターの後。

ご存知のように武力クーデターの結果として、ウクライナの大統領が、追放され、明らかに反ロ的、ウクライナとロシアの数百年に渡って作られてきた絆を断絶し、ロシアとかかわるいかなる事柄もウクライナから追放することを目的にしたネオナチ勢力がキエフで政権を奪った、２０１４年２月に。

つまりロシア語の使用禁止、あるいはクリミア半島に住むロシア人をロシアに追放するなどナチス思想。ナチスのイデオロギーと実体を彷彿させるような言動をとってしまった。そして、この勢力を味方にしてNATO側は、今度はウクライナを「ロシアに向けられている矛先」として育て始めた。今まで、そういうNATO側の政策が続いている。その間、クリミアの住民の皆さんは、圧倒的に多いのはロシア系の住民なのだが、キエフによるクーデターを受け入れなくて、「我々は、このロシア嫌いの政府のもと、社会の中で生活したくない」ことをはっきりさせ、住民投票を行い、ロシアとの再統合を決めた。

同じくロシア系住民がとても多い東部の皆さん、つまり当時ウクライナの州であったドネツクとルガンスクの皆さんもキエフによるクーデターを受け入れずに、（ロシア語、ロシア文化を大事にし）第二次世界大戦においてヒトラーに対して戦っていた英雄を尊敬、崇拝し暮らしたいし、自分の子供を育てていきたいという風に決めた。そういう風に決める権利を完全に持っていた。

キエフ政府が何をしたかというと、武力クーデター、つまり法律に違反した形で政権交代を促した。クーデターを受け入れなかった人たちに対して武力を行使した。そしてここ８年間、キエフ政府がナチス思想に導かれて、東部のロシア系住民に対し、ジェノサイド（大量虐殺）政策を行うようになった。どういう形で行われていたかというと、まず空爆、砲撃、射撃、経済的な封鎖、つまりウクライナ東部と東部以外のウクライナの地域の経済的な絆の切断。あるいは水の封鎖という野蛮な行為までとってしまった。さらに東部住民の皆さんに年金の支払いなど社会的サービス、公共サービスの提供も怠った、ウクライナ政府は。

そうした中で明らかに「ウクライナで生活している全ての人種、全ての住民、全ての国民を代表するウクライナ政府がない」という状況が続いていた。つまり東部の皆さんに、差別的政策を行ったのはウクライナの中央政府だった。国際法に照らしてそれは明らかな問題。なぜかというと１９７０年に国連総会が全会一致で採択した国家間の関係に関する国際法に関する宣言があるが、その宣言の中で、「国家の領内に全ての民族、人種を代表する政府がある場合において初めて領土の保全が保証される」という主旨の条項がある。明らかにウクライナでは全ての民族、人種の利益を代表する政府が少なくても２０１４年２月から存在しないし、今も存在していない。だからウクライナ政府は自分の国の領土の保全が脅かされていると言える立場にない。国際法に照らしてみると。

そしてロシアは、少なくてもここ８年間、あるいは本当はそれ以上、ここ２０年間にわたり、ヨーロッパにおける安全保障の問題、ロシア系住民の保護という課題を外交的なルートを通じて、外交的、政治的な手段を持って解決するよう最大限の努力を行ってきた。

どういう形でやったかというと、１９９９年、OSCE（欧州安全保障協力機構）の枠組みの中で、NATO諸国、ロシア、ウクライナを含めての首脳が署名した「欧州における安全保障に関する憲章」に明記されている原則に基づき、安全保障の不可分性の原則に照らして問題を解決するよう我々は努めてきた。「締結国は自分の安全を他国の締結国の安全保障に犠牲にして確保してはならない」という原則だ。もう一つの原則として、「自国の安全を保証するため同盟を自由に選べる権利」もあるが、同時に安全保障の不可分性の原則、つまり他国の安全保障を犠牲にて自分の安全を保証してはならないという原則が「総合体」として存在している。前者は後者なしでありえない仕組み。

NATOがそれを踏みにじって、１９９９年以降、東方拡大を続けてきたし、最終的にウクライナを加盟国として迎え入れて、ロシアに向けられている反ロ国家としてウクライナを育てる行動、努力を行ってきた。結局、ウクライナが完全な反ロ国家になった。完全にロシア嫌いの国家になった。

 

軍事作戦の背景について

そのウクライナは今我々の特別軍事作戦中にも確認したように、今年３月８日に東部への軍事攻勢を計画し、東部の皆さんを武力で制圧することを計画した。そのウクライナが自分の綱領的な安全保障に関わる文章で「クリミアを力で奪う」ことを明らかにしていた。特にゼレンスキー氏が今年２月のミュンヘン安全保障会議で発言したように、核兵器の獲得をほのめかす発言をし始めた。さらにそのウクライナはアメリカのペンタゴンの主導のもと、ウクライナで３０カ所くらいに、いわゆる生物学研究所を設置し、生物学研究所で生物兵器の構成体の開発を進めるという大変危険な活動を行ってきた。それにもかかわらず、ロシアはウクライナ東部の問題、つまりロシア系住民の権利、擁護の問題を外交的な手段で解決するよう努めていた。

２０１５年に署名されたミンスク合意がある。そのミンスク合意は２０１５年２月に国連安保理に全会一致で承認されていて、それによって国際法体系の一部となった。ミンスク合意の締約側がキエフ政府とドネツクとルガンスクの代表（今は政府）だった。そのミンスク合意はウクライナ国家内でルガンスクとドネツクが、一定の自治権を持つウクライナの構成体として引き続き存続するということ、そしてそのための具体的条件、選挙を組織するにキエフ政府と、ドネツク、ルガンスクの代表との間に直接的な対話が必要であると明記されている。ロシアならびにフランスとドイツは、ミンスク合意の保証人だった。

しかし、ミンスク合意の保証人としてフランスとドイツはキエフ政府に対し、ミンスク合意通りに行動していくよう、ミンスク合意を遵守するよう、ちっとも促していなかった。キエフ政府がそもそも合意の履行を引き伸ばし、その間、ウクライナの東部に多大な軍隊を集結させ、武力による東部の制圧を計画した。フランス、ドイツはそれを黙認して、ミンスク合意の履行を保証しなかった。つまり、ウクライナの領土の保全、一体性のために最も努力してきたのは、積極的に頑張ってきたのはロシア。それは客観的な事実。しかし残念ながら、極めて遺憾だが、アメリカをはじめとするNATO諸国は、ロシアが提案したヨーロッパにおける安全保障上の約束、そのための条約案を拒否した。昨年１２月と今年１月に。

しかもその拒否をした行動ぶりは極めて高慢なものだった。あれだけたくさんの侵略を犯している国々が我々に対し訓戒的な振る舞いを見せて、「あなたたちが提案していることを拒否する」という外交上大変無礼な形で拒否した。

同じくミンスク合意をキエフが前も今も履行したくないということが明らかになった。つまり２つの脅威がロシアに迫ってきた。一つはNATO拡大に伴うウクライナのロシアへの武力行使の脅威が極めて強くなった。そしてロシア国籍を持つ多くの人々を含めウクライナ東部のロシア系住民に対する武力行使の脅威が強くなった。先ほど申し上げた通り、３月８日にウクライナ軍による（東部への）大攻勢が計画されていることが明らかになった。そうした状況下でロシアは自国民、ウクライナ東部のロシア系住民に対するウクライナナチス政権による武力行使を防ぐために、先手を打って軍事作戦を止むを得ずに開始する状態となった。

 

軍事作戦の目的について

その特別軍事作戦の目的は、以下の通り。

第一に、我々はドネツクとルガンスクを共和国、独立国家として認めたが、そのドネツクとルガンスク共和国の皆さんを擁護すること。今でもウクライナ軍がドネツク人民共和国、ルガンスク人民共和国の民間施設、住宅地域など軍事施設があるはずがない、ありもしないところに対する砲撃を続けて、民間人が亡くなっているという恐ろしい状況が続いている。そして第一の目的、課題は、東部住民の皆さんの安全を保証し、擁護すること。

もう一つは、ウクライナの非軍事化。つまり今はっきりと見られるように西側から大量の武器をもらったウクライナはいかに危険で、いかに攻撃的で、いかに侵略的であるか、よくみんな見ている。

もう一つの課題は、ウクライナの非ナチ化。ウクライナで第二次世界大戦の時にヒトラーのナチスに協力した人物が今英雄化、英雄として崇拝されている。それだけでなく、ウクライナはウクライナの政治指導部、民族主義者部隊は、先ほど申し上げた通り、東部の皆さん、ロシア系住民のみなさんにジェノサイド政策を行った。例えば、みんなが画像、画面で見ることができたように、マリオポリのアゾスタイル製鉄所で降伏したウクライナ軍、民族主義部隊の隊員たちが、ナチスの象徴・シンボルを刺青として、つま先から額まで覆っている。それはウクライナにおけるナチスの活発さの象徴でもある。

そして（３つ目の）我々の目的、課題はウクライナの中立的な地位を確保すること。つまり軍事ブロックに属さないウクライナの中立的な地位を確保すること。

それら３つの目的、課題を遂行するために我々は今軍事作戦を進めている。その課題が達成され次第、軍事作戦を終わらせたいと思う。もちろん、大統領報道官のペスコフさんが言ったように、ウクライナにおける特別軍事作戦を我々が直ちに停止できる。そのためにウクライナ大統領は、自分の軍隊に降伏命令を出さなければならない。それだけ。そして我々が打ち出した上述の条件に同意さえすれば、直ちに軍事作戦が終わる。しかしキエフ政府は自分たちの国民のことを全く考えていない。自分の国民を犠牲にして自分の国民を人間の盾として使って、民間人が住んでいる場所や色々な公共施設に軍隊・武器を配備し、戦おうとしている。抵抗しようとしている。

それなら我々は作戦を継続せざるを得ない。もちろん我々は交渉による解決の方がましだとよくわかっている。そして３月にキエフ政府の呼びかけ、要請で和平交渉に応じた。しかしキエフ政府は、信頼できる交渉相手ではないということをはっきりと示した。つまりロシア軍がキエフの一歩手前まで進んだ時点でキエフ政府の方から３月２９日、トルコのイスタンブールで開かれた和平交渉で、合意の基盤になり得るような提案がなされた。その中で、「ウクライナはNATOに属しない、中立的な国家になる」という同意があった、キエフの方から。我々はそれをもらって直ちにキエフが提案したことに自分の提案を付け加えて、成文化して条約案としてキエフに渡した。ですが、キエフはそれをもらって回答もせずに、何を始めたかというと戦闘の継続。そして色々な自作自演の挑発。

私どもは、せっかく交渉が始まったので、キエフから柔軟性のある提案をもらったので、我々はキエフ周辺から自発的に軍隊を撤退させたわけだが、その後にキエフが何をしたかというとキエフ近郊のブチャ市というところで自作自演のでっち上げの芝居を仕掛けて、あたかもロシアがたくさんの民間人を殺したかのような芝居を作った。そういう風にキエフが振る舞っていれば、交渉にならないと思う。ですから我々は首尾一貫して我々の作戦を続けて、作戦の上述の目的が達成されるまでやりますということをはっきりと申し上げたい。

長くなったが、申し訳ないが、もし私が今説明した歴史的な背景、政治的な背景を説明しておかなければ、実際に何が起きているかということについて読者の皆さんはお分かりにならないから、わざと時間をかけて説明をさせていただいた。もちろんこれでインタビューが終わるわけではない。（※後編に続く）

（文　写真・石塚健）