ダイニチ工業株式会社（新潟市）の加湿器出荷がコロナ禍で大幅に拡大

石油ファンヒーター・加湿器大手のダイニチ工業株式会社（新潟市）の加湿器出荷が昨年の新型コロナウイルスの感染拡大以降、大幅に伸びている。

「厚生労働省Webサイト　インフルエンザ対策Q&A」によると、「空気が乾燥すると気道粘膜の防御機能が低下するため乾燥しやすい室内では加湿器などを使って適切な湿度（５０〜６０％）を保つことが効果的」とあり感染症対策として人気を呼んでいるのだ。また昨年秋、最新スーパーコンピューター「富岳」を使って新型コロナウイルスの飛沫の広がりを予測したところ、乾燥によって室内でウイルスがより広がりやすくなることが分かったことも“追い風”になっている。

ダイニチ工業では昨年２月下旬から加湿器の出荷が増え始め、昨年３月の売上金額は、前年同月比およそ２６０％で、３月の出荷台数としては過去最高の実績だった。翌月の４月も加湿器の出荷台数は前年同月比約３００％となり、こちらも４月の出荷台数としては過去最高の実績となった。

また今シーズン（加湿器の出荷は例年１１～１２月にピークを迎える）も昨年１１月の出荷金額が前年同月比約１８０％となるなど、１１月の出荷金額としては過去最高の実績を記録。昨年１２月は、供給が追いつかず品薄となり前年同月割れとなったが、今年１月の出荷金額は、前年同月比で約5倍だった。

同社には２６種類の加湿器があり、全般的に販売が好調という。例えば、インテリア性と使いやすさを兼ね備えた、大型モデルである「LXシリーズ」は２０１９年度に発売したが、発売初年度は当初販売計画の１．７倍売れたという。そこで２０２０年度の販売計画を当初の１．５倍に引き上げたが、さらにその計画の２倍売れた。

なお同社では新潟県の生産工場（新潟市西蒲区にある中之口工場）にて、従業員の安定雇用や協力工場の安定受注などを目的に季節家電の加湿器を一年中生産していて、本来、２月は次シーズン（翌年の冬）のための生産が始まっている（下の表参照）。しかし、今シーズンはいまだに受注が入っていて、少なくとも「２月いっぱいは今シーズン向けの生産を行うことになる」（同社）と話していた。

 

全２６種類のラインナップ

ダイニチ工業では、石油燃焼機器の専門メーカーとして培ってきた技術を活かし、２００３年秋に加湿器の販売を開始し、現在、中之口工場で生産している。加湿器のメーカーとしては後発だが、運転音の静かさでは業界ナンバー１の性能を実現（同社調べ）したほか、発売当初より、製品の３年保証制度を導入し、評判を獲得してきた。また幅広いニーズに応えるため、機能（メンテナンスのしやすさなど）・性能・デザインごとにシリーズを設け、シリーズごとに加湿量の異なる製品をラインナップしている（全２６種類、最大６７畳まで対応）。

また全種類とも、ハイブリッド式を採用している。ハイブリッド式とは送風の「気化式」とヒーターで加湿をアシストする「温風気化式」を組み合わせた方式。湿度が低いときは「温風気化式」でパワフルにすばやく加湿し、設定湿度に達するとヒーターを切って「気化式」で加湿。湿度に応じて自動で切り換えるので、電気代のムダを抑えることができるとう。

なお、加湿器には他に「超音波式」などもある。こちらは電気代は安価だが、水滴が大きく（重く）、空間を広く加湿するには適していないというデメリットがあるそうだ。

内閣官房
https://corona.go.jp/proposal/

ダイニチWebサイト（加湿器の紹介）
https://www.dainichi-net.co.jp/products/humidifier/

加湿方式
https://www.dainichi-net.co.jp/products/mainichi-plus/18525/

厚生労働省Webサイト インフルエンザ対策Q&A
https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou01/qa.html#q9