新潟県長岡市の「長岡花火」を荷台に描いたトラックの除幕式が開催
ネットワークス株式会社(新潟県長岡市)は長岡花火の写真をプリントしたトラック2台を製作し、22日にはその除幕式を道の駅「ながおか花火館」で開いた。同社の荒木正徳代表取締役社長が「『長岡花火は無くならない』ことを伝えるために製作した」と語るトラックは、23日から関東・関西方面を主として全国各地を巡る。
ネットワークスは2009年に設立。長岡本社のほかにも千葉県成田市と石川県金沢市にも営業所を設け、一般貨物の運送のほか、航空・港湾貨物や精密機器の運送も手がけている。
長岡市で毎年開催されてきた「長岡花火」が、2020年度は新型コロナウイルス感染拡大の影響から中止となったことを受け、ネットワークスでは12月頃から花火を描いたトラックの企画を進め、2月に一般財団法人長岡花火財団とオフィシャルパートナーを締結。長岡花火財団から提供された実際の花火の写真を、同社で用いる10トンと4トントラック計2台へ印刷することとなった。
2台の両面と背面はそれぞれ、「復興祈願花火 フェニックス」や「正三尺玉」、「天地人花火」など長岡花火の目玉とも言える花火に彩られている。なおデザインに関しては、荒木社長が自ら行ったという。23日からは早速、ネットワークスの営業所がある北信越や関東地方のほか、大阪府や京都府などを経由して西日本へも巡り、全国で地元をPRしていくようだ。
ネットワークスの荒木社長は除幕式にて「自分は長岡市に生まれ、小さい時からこの長岡花火を見てきた。しかし、昨年度は新型コロナウイルスの影響で戦後初の中止となり、それは市民にとって大きなショックとなったと思い、今回の企画を提案した」と経緯を語る。
一方、今年の開催について長岡花火財団の高見真二理事長は「2年連続での中止は避けたいが、今は安心してゴーサインを出せる状況ではない。連休明けには(開催の可否について)何かしらの進展を見せたい」と除幕式後の取材でコメントした。長岡花火は規模が非常に大きいことから、観覧席は県内・市内在住者に限定するなどの対策が可能でも、感染拡大地域から往来した人が街中など観覧席外で観て、その後市の飲食店に繰り出すことなどは避けられない。そのため、県内の感染状況だけでなく首都圏などの状況も重要となるという。
高見理事長は「(昨年度は花火を上げられず)今は喪失感が大きいが、観覧者の命を脅かすのであれば、それは長岡花火の本心に反する」と話す。荒木社長も「ぜひ開催して欲しいとは思うが、現状を見ると難しいとも思う。トラックへの塗装を通して、『長岡花火は無くならない』ということを皆さんに発信し、次世代に繋いでいくことができればと考えている」と想いを語った。